マクロ逆風下でもビットコインETFに2.66億ドル流入、機関投資家需要が再点火

7月6日、スポット型ビットコインETFは純流入が2億6,569万ドルとなり、需要が持ち直した。イーサリアムETFも2,066万ドルの純流入を記録し、2カテゴリー合計の回復幅は約2億8,600万ドルに達した。償還が続いていた局面からの改善ではあるものの、ETFフローへの感応度、マクロ環境の重し、企業の財務運用による売買が重なる中での反発で、地合いはなお脆い。 ビットコインETFの流入をけん引したのはBlackRockのIBITで、流入額は2億940万ドル。GrayscaleのBitcoin Mini Trustが4,225万ドル、Ark & 21SharesのARKBが3,298万ドル、Morgan StanleyのMSBTが1,096万ドル、FidelityのFBTCが971万ドル、BitwiseのBITBが484万ドルと続いた。一方、GrayscaleのGBTCは4,445万ドルの純流出となり、唯一の押し下げ要因となった。ビットコインETFの売買代金は25億3,000万ドル、純資産総額は773億2,000万ドルで取引を終えた。規制された商品を通じて機関投資家需要が戻りつつある一方、資金流入の偏りは強気の確信が一様ではないことも示している。 イーサリアムETFもプラスで終了したが、規模は限定的だった。BlackRockのETHAが2,329万ドルの流入を集め、VanEckのETHVからの262万ドルの流出を吸収した。イーサリアムETFの売買代金は5億2,675万ドル、純資産総額は95億4,000万ドルとなった。 このほか、HYPE ETFは843万ドル、Solana ETFは836万ドルの純流入。XRP ETFは売買が確認されなかった。資金回復の裾野はビットコイン以外にも広がりつつあるものの、本格的な週次反転と呼ぶには連続した流入が必要で、現時点では初動段階にとどまる。 市場の警戒感を支える要因として、あるフロー分析は現状を"修復の観察期間"と位置づけ、明確な反転局面とは断定していない。FOMC後は"高金利の長期化"を織り込む動きが続き、ドル流動性への見方やリスク資産全体のボラティリティが重荷となっている。さらに、Strategyが3,588 BTCを売却したと報じられ、企業トレジャリーの動きが価格変動を増幅し得る点も改めて意識された。 今後の焦点は反発の"持続性"だ。ETF需要は戻りつつあるが、ビットコインは配分サイクル、政策不透明感、突発的なバランスシート調整の影響を受けやすい。今回の回復が単発の"見出し上の安堵"で終わるのか、複数日にわたって定着するのかを市場は見極めようとしている。