米・イラン和平合意の発表でリスク選好回復、SOLは75ドル台を回復

CoinMarketCapによると、米国とイランが和平合意に署名する方針を示し、ホルムズ海峡の通航回復計画を発表したことを受け、世界市場のリスク選好が大きく改善した。米国株は高く始まり、暗号資産（仮想通貨）市場全体の時価総額も拡大。ビットコイン（BTC）は6万6,000ドル水準を回復し、ソラナ（SOL）も75ドルを上回った。 市場データを基にした同報告では、週初のS&P500が前週末比1.94%高で寄り付き、史上最高値圏に接近した。過去24時間ではBTCが4.9%上昇し、金は3.24%高となった一方、地政学リスクの指標とされるWTI原油は5%下落。エネルギー供給不安が後退したことで、資金が高ボラティリティ資産に戻ったとみられる。 暗号資産市場の上昇はショートポジションの巻き戻しを促し、特にBTCとイーサリアム（ETH）関連で清算が膨らんだ。過去24時間のショート清算額は5億2,300万ドル超。清算の中心はBTCとETH市場で、BTCは一時6万7,000ドルを回復し、SOLも70ドル台に戻した。 SOLは直近安値から持ち直し、75ドル台を回復。記事は、この水準が12月の安値以降の回復基調の延長線上にあると指摘する。市場心理の改善が進む中、機関投資家マネーがソラナETFに戻るかどうかが注目点となる。ただしSosovalueのデータでは、ソラナETFは2週連続で資金流出超過となっており、価格が直近レンジ下限に近づく局面で一部の機関投資家が慎重姿勢を強めた可能性が示唆される。 地政学的緊張の緩和とエネルギー危機への懸念後退を背景に、リスク資産への資金再配分が進むとの見方もある。SOLは足元で競合する複数のレイヤー1銘柄を上回る動きを見せた一方、ソラナ関連のエコシステムトークンはSOLをさらに上回る上昇率となった。 トレーダーの一部がより高ボラティリティの銘柄へシフトし始めている兆候として、Solanaのトークノミクスに関するSIMD0550、SIMD0553などのガバナンス提案を巡る議論も活発化し、市場の注目度を高めたという。過去24時間でSOLは11.4%上昇。JTOは41%、GRASSは24%、JUPは18%上昇した。値動きの面では、エコシステムトークンの方が主要資産よりも耐性が強いと記事は述べている。 さらに、暗号資産インフルエンサーの間でもソラナ・エコシステムへの強気姿勢が増えているとされ、新たな取引プラットフォームの登場、消費者向けアプリの成長、トークノミクス調整への期待などが材料として挙げられている。