ビットコイン大口が買い増し再開、個人は横ばい

ビットコイン（BTC）は先週、8万7,400ドルを上回ったものの上昇は一服。その後は8万3,000ドル近辺を試した後、週次レンジ上限とされる8万5,000ドルを上抜けた。 こうした停滞局面でも、大口の買い増しが目立つ。ブロックチェーン分析のSantimentによると、10〜1万BTCを保有するウォレットは過去10日間で4万1,025BTCを追加。合計保有量は1,364万BTCに達し、ビットコイン総供給量の約67.93%を占める。Santimentは、いわゆる"クジラ"や"シャーク"に当たるこれらのウォレットの保有量が、8月中旬の相場上昇局面以来の高水準だと説明した。 一方、0.01BTC未満の小口ウォレットは同期間を通じておおむね変化がない。Santimentは、過去には大口が積み増し、小口が売る局面で市場環境が強まりやすかったとしつつ、今回のパターンがBTC価格の確実なシグナルになるとは限らないと指摘。大口が買い増しを継続するか、個人投資家が保有を減らし始めるかが、今後数日のセンチメント変化を測る材料になりそうだ。 強気材料として、BIT Researchはビットコインの弱気相場がすでに終了した可能性に言及。資産価格が6万2,900ドルを維持し下落圧力が弱まったことから、7月下旬にサイクル安値を付けたと分析した。その後、BTCは重要水準を回復し、21週移動平均の6万9,272ドルを取り戻したうえ、2024年3月の高値7万3,084ドルも上回ったという。 同レポートはコストベースにも触れ、True Market Meanが現在7万6,897ドルに位置し、典型的な保有者が再び含み益に戻った状態を示すとした。損益分岐点での撤退売りが減り、売り圧力が和らぐ可能性がある。強気シナリオでは上値余地を18万5,000ドル〜21万5,000ドルと見込む。 一方で暗号資産アナリストのDoctor Profitは、上昇再開前に短期的な調整が入る可能性を示唆。RSI、MACD/PPO、MFIなど複数指標に弱気サインが見られるほか、ADXでもトレンドの強さが低下していると指摘した。 需給面では機関投資家の需要が続く。米国上場の現物ビットコインETFは先週、計24億ドルの資金流入を記録。今週は出だしこそ鈍いもののプラス基調で、月曜に3,100万ドル強、火曜に6,600万ドルの流入となった。 企業の買いも継続している。Strategyは過去1週間で1,665BTCを追加し、平均取得価格は1枚あたり8万5,681ドル。保有総数は84万7,666BTCに拡大した。Striveも買いを進め、マット・コールCEOは9,450万ドルで1,107BTCを平均8万5,400ドルで購入したと説明。保有総数は2万7,462BTCに達した。 ※本記事はCryptoPotato掲載記事に基づく。