米国株は小幅安、原油急騰と金利上昇でハイテク株に逆風

Tide Researchによると、週明け月曜日の米国株は主要3指数がそろって小幅安で取引を終えた。S&P500種とダウ工業株30種は、前週金曜日に付けた過去最高値から反落。ホルムズ海峡の再開を巡る合意形成が長引く中、原油が1日で5%超上昇し、米国債利回りも上昇したことが市場全体の重しとなった。金利上昇は成長株のバリュエーションを圧迫し、テック株への影響が目立った。 最大の焦点は原油だった。週末にかけてイラン側からは、仮に合意に至ってもホルムズ海峡が直ちに航行再開するとは限らないとのシグナルが出た。月曜日にはトランプ氏がSNSで、イランが過去5カ月の軍事衝突による損失補償を求めていると述べ、自身もイランに補償を要求し、今後の交渉にこの要求を盛り込むよう指示したと主張。さらに米軍がホルムズ海峡を"完全に掌握"しており"現在は開いている"一方、イランが時折機雷を敷設し米軍が撤去しているとも述べた。先行き不透明感が強まる中、原油は急騰した。 WTI原油先物9月限は前日比5.05%高の1バレル82.13ドル、ブレント原油先物10月限は4.99%高の87.72ドルで終了し、いずれも8月以来の高値水準。ブレントは4営業日続伸となった。米戦略石油備蓄（SPR）が1983年以来初めて3億バレルを下回ったことも、供給制約への警戒を強めた。 原油高はインフレ懸念を通じて米国債利回りの上昇を促した。10年債利回りは4.71%近辺で引け、前日比約6bp上昇。2年債利回りは約4.24%で、同約4bp上昇。割引率の上昇が成長株の評価を押し下げ、ハイテク株の下押し圧力が強まった。 大型テック7銘柄の動きはまちまち。マイクロソフトとアマゾンはそれぞれ1%超上昇し、リスク回避局面で比較的安定したキャッシュフローを持つ主力銘柄に資金が向かった。アップルは複数の金融機関が投資判断を引き下げたことを受けて1.5%安。売り推奨を出した企業が6社に達し、2012年以来の多さとなった。 エヌビディアは約3%下落。アポロ、ブラックストーン、ブラックロック傘下のGIP、ブルックフィールド、ゴールドマン・サックス、KKRなどウォール街大手と組み、AIインフラ案件向けに最大5,000億ドルの資金を第三者資金で調達するコンソーシアム構想が報じられたが、市場は資金需要の拡大と調達コスト上昇というシグナルをより重く見たもよう。報道後、同社のクレジット・デフォルト・スワップ（CDS）スプレッドは2週間で最大の1日上昇となり、債券市場の警戒感が株価にも波及した。 アルファベットAは約0.5%安、メタは約0.3%安、テスラは約0.8%安。インテルは普通株1,500億ドルの公募増資計画を発表し、株価は4%超下落。株価水準が高い局面での大型増資に、市場は厳しい反応を示した。 光通信関連は急落。コヒレントは14%超安、ルメンタムは8%超安となった。これまでの上昇が大きかった反動に加え、マクロ環境の引き締まりを背景に利益確定売りが優勢となった。一方、ストレージ関連はまちまちで、サンディスクは2%超高、SKハイニックスとシーゲート・テクノロジーはそれぞれ1%超安。SKハイニックスは韓国の龍仁と清州に新たなウエハー工場を建設し、合計約54兆ウォン（約384億ドル）を投資する計画を示したが、大規模増産でも株価は上向かず、メモリー需給と設備投資効率を巡る見方が割れている。 フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は約1.2%下落。光通信の下げとインテルの増資観測が重なり、半導体セクターは市場全体に比べて弱い動きとなった。 米株がさえない中、中国ADRは逆行高。ナスダック中国金龍指数は約2%上昇し、米市場を複数日にわたりアウトパフォームした。アリババは約3%高でセクターをけん引。マクロ不確実性が高まる局面で、地政学リスクや金利環境の影響度が相対的に低下し、個別企業のファンダメンタルズやバリュエーションが重視されつつあるとの見方も出ている。中国株の優位が続くかは、今後の資金フローを読む上での重要な観測点となる。 商品・暗号資産では、金が2日続伸。金現物は1.1%高の1オンス4,389.29ドルと、2カ月超ぶりの高値水準まで上昇し、日中の上げ幅は一時1%を超えた。銀現物は3.57%高の65.75ドル。原油高でインフレ期待が強まり、ヘッジ需要が金に向かった。ビットコインは一時6万4,000ドルを割り込み、日中高値から2%超下落。イーサリアムは1,890ドル近辺で推移し、24時間で約1%安となった。 為替ではドル指数が反発し、約1カ月半ぶりの安値圏から持ち直した。円は一時1%下落し、8カ月ぶりの安値水準を付けた。オフショア人民元は3年ぶり高値から反落。原油高と金利見通しの上振れを受け、投資家はポジション調整を迫られた。 火曜日は米国の主要経済指標の発表が乏しく、市場は原油高と利回り上昇の影響を消化する展開が想定される。CPI公表前の静かな時間帯となる一方、ホルムズ海峡を巡る交渉はトランプ氏とイランの応酬で複雑化しており、原油価格の変動が最大の不確定要素となる。市場はエヌビディアの5,000億ドル規模の資金調達構想の続報と、コヒレントなど光通信株が下げ止まれるかにも注目している。