エヌビディア株が時間外で2％高、CEOが"2027年までにチップ販売倍増"を見通し

米エヌビディアのジェンスン・フアンCEOはAI関連イベントで、同社が来年のチップ販売数量を今年の2倍に拡大する見通しを示した。AIモデルやアプリを支える計算インフラ需要が引き続き強いことを根拠に挙げた。 この発言を受け、同社株（NVDA）はプレマーケットで2％超上昇し、218.47ドル前後で推移。週初の不安定な値動きの後に半導体株が持ち直す流れを後押しした。巨額のAI投資や景気減速による需要鈍化が懸念される中でも、計算能力への需要は依然として極めて強いという同社の主張を改めて補強する格好だ。 フアン氏の見通しは、すでに強気の成長シナリオをさらに押し上げる。エヌビディアは先月、2025年度第2四半期（会計年度）の売上高が前年同期比106％増の962億ドルだったと発表。データセンター部門の売上高は117％増の890億ドルに達した。第3四半期の売上高見通しも約1,080億ドルとしている。 同社は以前、来年の売上高成長率をおよそ70％と見込んでいたが、販売数量が倍増する可能性に言及したことで、ハードウエア供給の物量面での拡大ペースが売上成長を上回る局面も示唆した。もっとも、出荷数量が2倍になっても売上が同率で伸びるとは限らない。製品構成や価格設定、BlackwellからVera Rubinへの移行局面などが、出荷増を売上にどう反映させるかを左右する。 発言のタイミングも注目される。週初には、AI開発のペースを落とすべきだとする一部業界リーダーの発言をきっかけに、将来のインフラ投資が細るとの警戒が広がり、半導体株が急落。エヌビディアは月曜の下げ局面で3.4％安となり、セクター全体も大きく売られた。フアン氏の今回の見通しは、需要が崩れるとの見方に真正面から反論する内容と言える。 同社はBlackwellと次世代Vera Rubinプラットフォームに大規模な受注・案件パイプラインがあるとしてきた。直近ではAWSとの関係も拡大しており、AWSは2027年と2028年にかけて、インフラ全体でエヌビディア製GPUを追加で200万基導入する計画を掲げている。こうした規模感が、AIブームの持続性が問われる局面でも投資家の関心がエヌビディアに集中しやすい背景になっている。 今後の株価を左右する焦点は、AI需要の有無から"需要に供給が追いつくか"へ移りつつある。メモリーの供給制約、最先端プロセスの製造能力、先端パッケージングのキャパシティ、電力確保、データセンター建設など、ハードの増設を阻むボトルネックは多い。それでもフアン氏は拡大に自信を示しており、先週もクラウド事業者やAIラボ、データセンターパートナーを通じて世界のAIインフラ需要を幅広く把握できるとして、来年は売上高が約70％成長し得るとの見方を改めて示している。