フィデリティ、FETHの保有ETHを原則100％ステーキングへ　報酬は四半期ごとに現金分配

フィデリティは、同社の現物イーサリアムETF「Fidelity Ethereum Fund（FETH）」にステーキング機能を組み込み、保有するETHを原則として最大100％運用に回すための手続きを進めている。実現すれば、ネットワーク報酬（ステーキング報酬）を原資とした四半期ごとの現金分配が行われ、従来の価格連動型商品から収益性を意識した暗号資産プロダクトへと性格が変わる。 同社は8月11日、米証券取引委員会（SEC）に事前効力発生前の修正届出（preeffective amendment）を提出。ファンドの投資目的を、ETH価格の追随に加えステーキング報酬の獲得も含む形に改める内容で、同社は「追加収入により、FETHは手数料やその他費用控除前でイーサリアムの参照レートを上回るパフォーマンスが見込まれる」としている。なお、修正は現時点で暫定であり、効力発生後に変更が反映される。 運用面では、通常時はFETHのETHを最大100％までステーキングする方針としつつ、償還対応、費用支払い、流動性管理の必要に応じて一部を非ステーキングで保有する。保管およびステーキングの実務は、Anchorage Digital、Bitgo、Fidelity Digital Assetsがカストディを担い、外部のノード運営者と連携して実行する計画だ。ステーキングにかかる手数料は15％で、フィデリティ、カストディアン、ノード運営者の間で配分される。報酬のうち残る85％が、ファンド費用やその他の負担控除前の取り分となる。 一方、ステーキング導入により、現物連動型商品にはないリスクも加わる。バリデーターの参加・離脱手続きに伴いETHが一時的に利用できなくなる可能性があるほか、運用上の不具合が発生した場合にはスラッシング（ペナルティ）により資産が毀損する恐れがある。 投資家への還元方法として、フィデリティは通常時、報酬をすべて再投資するのではなく四半期ごとの現金分配を想定する。報酬は一旦ETHとして蓄積し、分配可能額に相当する分を米ドルに売却して株主へ支払う仕組みだ。届出書では、分配は保証されず、変更・停止・終了となる場合がある点も明記した。税務面では、現行の連邦ガイダンスの下でステーキング報酬が株主にとって課税所得となる見通しも示している。 本スキームは、2025年11月に公表されたIRSのセーフハーバーに沿う形とされる。同セーフハーバーは、一定条件を満たす暗号資産投資信託が、グランター・トラスト（grantor trust）の税務上の地位を失わずに資産をステーキングできる条件を整理したものだ。市場では、グレイスケールがすでにイーサリアムのステーキング報酬を分配しており、ブラックロックも今年、ステーキング対応のイーサ商品を投入している。 現物イーサETFの競争軸は、単なるETHエクスポージャーの提供から、ネットワーク固有の利回り（イールド）獲得へと移りつつある。フィデリティの今回の申請は、ステーキングが"任意の付加機能"ではなく、商品設計そのものに組み込まれる段階に入ったことを示す動きとなる。