米利上げ警戒のなか、大口投資家がビットコインとソラナに計7,000万ドル超を投下

7月2日（木）、暗号資産市場でいわゆる"クジラ"がビットコイン（BTC）とソラナ（SOL）のロングを積み増し、投入額は7,000万ドル超に達した。さらに同トレーダーはHyperliquid（HYPE）でレバレッジ10倍のショートも新規に建て、総額は7,800万ドル超となった。取引開始直後は含み益が約920万ドルと、いったんは順調に推移した。 含み益が膨らんだ背景には、米雇用統計の弱い内容を受けた"安心感"からのリリーフラリーがある。一般に雇用指標が弱い場合、FRB（米連邦準備制度理事会）が利上げ姿勢を見直すとの観測が広がりやすく、利下げ期待が強まる局面では暗号資産や株式などリスク資産に買いが入りやすい。株式市場はまちまちだったものの、Google FinanceではS&P先物とナスダック先物がプラス圏で推移し、戻りが続く余地も示唆された。 一方、弱い雇用指標の後もFRBの政策金利見通しが大きく動いたわけではない。FedWatchでは追加利上げの確率が28%から17%へ低下し、ほぼ半減した。こうした警戒後退が、BTCが6.2万ドル付近へ切り返す週半ばの反発を後押ししたとみられる。 ただし、利上げ懸念が和らいでも利下げが自動的に織り込まれるわけではない。金利市場では、7月末の会合を前に政策金利を現行の3.50%〜3.75%で据え置く確率が83%と見積もられていた。7月4日の連休後、7月8日（水）にFOMC議事要旨が公表される予定で、流動性が薄くなりやすい週末と議事要旨を前に、相場の変動が再び大きくなる可能性がある。 実際、記事執筆時点では当該クジラの損益はすでに約120万ドルのマイナスに転じており、主因はHYPEショートの不振（70%の下落）とされた。タカ派的な"据え置き"が意識されれば、損失がさらに拡大するリスクもある。 その一方で、スマートマネーとされる投資家はSOLを現行の81ドル水準で積極的に買い増している。過去24時間の入札（買い）増加率は129%に達した。 BTCでは6.2万ドル回復局面でショートが積み上がっており、記事執筆時点でショート建玉は20億ドル超、構成比は57%とされる。反発後の市場心理は弱気に傾きつつある一方、ショートが偏ればショートスクイーズの条件も整う。ただし、実際に踏み上げが起きるかはFOMC議事要旨への反応次第だ。 テクニカル面では、持続的な回復には上値抵抗として6万2,300ドルと6万5,000ドルの節目を明確に上抜ける必要がある。 要点 ・米雇用指標の弱さを受け、クジラがBTCとSOLのロングを7,000万ドル超まで拡大 ・利上げ警戒は後退したものの、タカ派的な据え置き観測が強まれば相場の売り直しにつながる可能性がある