米インフレ5.4%と金利上昇で金・ビットコインが下落、国債利回りの上昇が重荷

12日、米国のインフレ指標が市場予想を上回り、米国債利回りと米連邦準備制度理事会（FRB）の追加利上げ観測が強まったことを受け、金とビットコインがそろって下落した。金スポットは1%超下げ、1オンス当たり4,358ドル近辺まで低下。ビットコインも利回りの付かない資産から資金が離れる流れの中で軟化した。 材料となったのは8月の米生産者物価指数（PPI）。前月比0.4%上昇、前年比5.4%上昇と、前年比は市場予想（5.3%）を小幅に上回った。金利面の反応が大きく、10年米国債利回りは4.9%近辺で推移。PPI発表前に約62%だった9月の利上げ確率は、おおむね70%へ上方修正された。 注目されるのは、金が下げたタイミングが機関投資家の買いが記録的に積み上がった直後だった点だ。ワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）が公表した8月データによれば、世界の金ETFには180億ドルが流入し、月間として過去2番目の規模となった。保有残高は121トン増の4,189トンと過去最高を更新。運用資産残高（AUM）は16%増の6,150億ドルへ拡大した。地域別では欧州が79億ドル、北米が77億ドルの流入となった。 ETF資金流入は中長期の機関投資家需要を裏付ける一方、この日の値動きは実質金利や利上げ観測が急伸する局面では、強い買いだけでは下落圧力を完全に相殺しきれないことを示した。現物に代わる流動的な投資手段として金ETFを用いる動きが広がる中、ETFフローは機関投資家のポジションを測る重要な指標になっている。 ビットコインの下落も、短期的に金と同様の「利回り不利」という構図を改めて浮き彫りにした。金もビットコインもインカムを生まないため、米国債利回りが5%近辺まで上昇すると、相対的に国債の魅力度が高まりやすい。直近ではビットコイン／金比率が約18まで上昇し、過去1カ月でビットコインが金を大きくアウトパフォームしていた。 インフレ懸念をさらに押し上げる要因として原油高も重なっている。中東の供給リスクが意識され、ブレント原油は100ドルを上回った。Coinpaperは、7月の安値付近（約72ドル）から原油が急速に持ち直した経緯にも触れている。 次の焦点は13日に発表される米消費者物価指数（CPI）。金は、金利ショックが一服した後に記録的なETF需要が再び相場を支えられるかが問われる。ビットコインは、インフレが再加速する内容となればリスク資産への圧力が続き、5%近辺の米国債利回りとの競合が一段と強まりそうだ。