ビットコイン、Clarity Act採決前に"5400万ドル"規模のクジラショート　価格は重要水準をにらむ

ビットコイン（BTC）は、ETF流入という追い風がある一方で、機関投資家の売りと"5400万ドル"規模のクジラによるショートが重なり、Clarity Actの採決を前に方向感を欠いている。市場では次の値動きを左右し得る水準として"75,000ドル"と"83,000ドル"に注目が集まっている。 ビットコインETFは9月15日、1日ベース（1D）で1,917BTCの純流入となり、金額換算で1億4,742万ドルだった。日次では持ち直した格好だが、週次（7D）では4,372BTCの純流出が続き、流出額は3億3,616万ドルに達している。 一方、イーサリアム（ETH）ETFの資金フローは相対的に強い。同日、1日で9,544万ドルの流入、7日で2億2,191万ドルの流入を記録し、足元のETF需給ではETHが優位な構図となっている。 マイニング面でも不透明感が残る。CoinSharesによると、ビットコインマイナーのAI分野へのシフトは進行しており、BTC価格が回復しても流れが反転しない可能性があるという。上場マイナーから少なくとも35EH/sが離脱予定とされ、IRENは年内の撤退を計画、Cipherも2027年末までに追随する可能性があると報じられている。直ちにBTCの急落を意味するわけではないが、マイニング業界の投資先が別の成長機会へ傾いている状況を示す。 需給をさらに揺さぶっているのが大口取引だ。勝率77%とされ、利益が100万ドル超と報じられるクジラが、Clarity Actの採決を数時間後に控えたタイミングで"5400万ドル"相当のBTCショートを構築した。機関投資家の売りも加速したとの報道があり、採決前のリスク圧縮なのか、否決を見越したポジション調整なのかは判然としない。 短期の価格帯では、上値は"80,000"〜"83,000ドル"付近に売り注文が厚く、下値は"75,000"〜"76,500ドル"に買いが集まりやすい。 "83,000ドル"を上抜ければ、この局面では弱気相場の底打ち確認につながる。一方で"75,000ドル"を割り込むと、下落トレンドが加速するリスクがある。 現状のBTCは、日次で回復するETF需要と、機関投資家の売り、マイナーのAI移行、そして"5400万ドル"のクジラショートという逆風の間で綱引きが続いている。