利上げ警戒の中、ビットコインが年次移動平均を回復

ビットコイン（BTC）は水曜日に付けた安値7万5,064ドルから8.10%上昇した。下落のきっかけは、米連邦準備制度理事会（FRB）が政策金利を25bp引き上げたことだった。 9月上旬に8万2,000ドル付近から調整した局面も、利上げ確率の織り込みが進んだ結果とみられる。実際、安値圏からの反発は、相場がタカ派材料を消化しながら持ち直したことを示した。 執筆時点で年次移動平均（365日移動平均）は8万701ドル。7月に6万ドル台から回復した流れに加え、直近では7万6,000ドル付近から再び上昇し、BTCは2025年11月以来初めて365日移動平均を上回った。 強気派にとって象徴的な局面だ。米上院でCLARITY Actが成立に至らず、インフレを背景に流動性が引き締まりつつあるうえ、2027年にかけて追加利上げの可能性も指摘される。さらに日銀も利上げを実施した。それでもBTCは悪材料を吸収し、上値を試している。 オンチェーン動向では、長期保有者（Long-term holder）の総保有量が2月以降、着実に増加する一方、短期保有者（保有期間155日以下）の総保有量は減少傾向にある。CryptoQuant上でアナリストFunding Vestは、記録的な蓄積局面だとし、弱気で振り落とされる参加者が増える一方、確信度の高い保有者が買い増しを続けたと分析した。供給がさらに締まり、価格上昇が続けば供給ショックを誘発する可能性がある。 一方で注意点も残る。アナリストJoao Wedsonによると、取引活動は前回の強気相場の水準に比べてなお低調で、個人投資家の参加が弱い兆候かもしれない。ビットコインは依然として下落トレンドのブレイク途上で、本格的な強気相場へ完全に移行したとは言い切れない。 今後の利上げ観測や米ドル指数（DXY）の上昇は、リスクオン資産に逆風となる可能性もある。 要点：ビットコインは2025年11月以来初めて年次移動平均を上回った。相次ぐ弱材料の中でも底堅さを示しており、基調としては強気の地合いを示唆している。