ビットコインが6万6,829ドルまで急伸、ショート清算は1億6,800万ドル超

CoinDeskによると、6月15日のビットコインは日中に約5%上昇し、6万6,829ドルを付けた。トランプ氏がホルムズ海峡の航路を巡って発言したことに加え、米国とイランの緊張緩和につながる可能性があるとの観測が市場に広がり、原油安を背景にリスク資産が総じて買い戻された。 トランプ氏はSNSのTruth Socialで、原油輸送船がホルムズ海峡を通過していると投稿。市場では、米国とイランの"暫定的な和平合意"に関するうわさも浮上した。いずれも確定情報ではないものの、グローバル市場の期待が短時間で修正される材料となった。原油価格はこの日約5.7%下落し、1バレル80ドルを割り込んで約2カ月ぶりの安値へ。原油安はインフレ圧力への警戒を和らげ、FRB（米連邦準備制度理事会）が金利を据え置く、もしくは利下げに転じるとの見方を強めた。一般に、こうした環境はビットコインなどリスク資産の追い風となる。 機関投資家の動きも相場を下支えした。米国の現物ビットコインETFは当日、純流入が8,590万ドルとなり、5営業日連続の純流出に歯止めがかかった。ただし、中長期では資金フローの反転はなお限定的だ。5月15日以降、純流入となったのは2営業日にとどまり、過去5週間の累計では約57.1億ドルの純流出。今回の反発は売り圧力の一時的な緩和を映している可能性がある。 同日、Strategyはビットコイン1,587BTCを約1億ドルで購入したと開示した。同社は2週間前、数年ぶりとなるビットコイン売却を公表しており、保有戦略の変更を巡る憶測が出ていたが、今回の買い戻しで懸念の一部は後退した。 デリバティブ市場の動きも上昇を加速させた。ビットコインが6万5,150ドル近辺の上値抵抗を上抜けると、ショートカバーが急拡大。CoinGlassによれば、過去24時間の暗号資産市場の清算総額は約5億5,650万ドルで、うちショート清算は約4億5,990万ドル。ビットコイン単体ではショートの清算が約1億6,870万ドルに達し、ロング清算は約2,300万ドルだった。強制清算に伴う買い戻しが、相場を一段と押し上げた。 オンチェーンとオプションのデータからは、6万ドル近辺への下押し局面で買いが入り始めたことが示唆される。Glassnodeは、複数のウォレット規模で蓄積（アキュムレーション）の動きが再び強まっていると指摘する。足元の価格はオプションの建玉が厚い6万5,000ドル近辺に戻っており、マーケットメーカーのヘッジ需要が短期的な値動きの安定に寄与する可能性がある。 市場は引き続き、6月16〜17日に予定されるFRB会合に注目している。今回の反発で下落分の一部は回復したものの、トレンド転換を示すのかどうか、見方は分かれている。