地政学リスク下でもビットコインは"弱気でも崩れない"底固め局面、6.2万ドルの支持線を維持

ChainCatcherによると、Wintermuteの市場分析では、米国によるイランへの空爆やホルムズ海峡の封鎖など地政学的ショックが重なったにもかかわらず、ビットコイン（BTC）は重要サポートである6万2000ドルを維持し、相場の耐性を示した。 先週は米・イラン交渉が停滞し緊張が高まる中、イランが商船を標的にし、米国は空爆を再開。テヘランはホルムズ海峡の無期限封鎖を表明した。国際原油は急騰し、ブレント原油は週間で6.3%上昇。米10年債利回りは4.57%まで上昇し、市場では9月の利上げ確率が約61%に引き上げられた。今週発表の米CPIは、7月FOMCを見通す上で重要な材料となる。 暗号資産市場では、BTCは地政学リスクが連続して顕在化する中でも値動きは比較的安定。下落局面の安値から持ち直し、6万2000ドルを上回って推移しつつ、6万4000ドル方向へ徐々に回復している。イーサリアム（ETH）はさらに堅調で、1805ドル近辺まで上昇した。 資金フロー面では、8週間続いたETFの資金流出が途切れ、先週はビットコインおよびイーサリアム関連商品で合計約2億8200万ドルの資金流入を記録した。単週の流入だけでトレンド転換を断定するには不足としつつも、大口保有者の継続的な買い増しや悪材料への反応鈍化を踏まえると、追加的な売り圧力は和らぎつつあり、市場が"段階的な底"（中期的なボトム）を形成している可能性があるという。 また、Strategyによるビットコイン売却に対して市場の反応は限定的だった。2カ月前には32BTCの売却で売りが加速したのと対照的で、売り圧力への警戒感が大きく後退していることを示唆する。ビットコインは"悪材料でも下がらない"底入れパターンの特徴を帯びつつあるが、追加の確認が必要とされた。 今後の焦点は、米CPI、ETF資金流入が継続するか、ホルムズ海峡情勢の推移。インフレが鈍化し、資金フローの改善が続き、CLARITY Actの進展があれば、ビットコインは主要レジスタンスの6万7250ドルを試す可能性がある。一方、原油高が長期化しマクロ環境の圧力が強まれば、6万ドルの支持線が再び大きく試される展開もあり得る。