米インフレ指標が市場を揺らす、ビットコインと金が一瞬急落後に急回復

米国の8月インフレ指標の発表を受け、ビットコインと金（ゴールド）は発表直後に数秒で急落し、その後数分で下げ幅の大半を取り戻した。前年比の主要数値は市場予想と一致した一方、相場を動かしたのはコア指数の前月比だった。 8月の食品・エネルギーを除くコアCPIは前月比+0.3%と、市場予想の+0.2%を上回った。前年比ではコアCPIが+2.4%、総合CPIが+3.4%で、ともに予想通り。注目点は月次の"ブレ"にあり、発表前に公表されていたコアCPI前月比の予測は0.16%〜0.24%の範囲に収まっていたが、いずれも四捨五入で0.2%と整理されていた。実際の結果は0.29%で、レンジ全体を上回った。年率換算ではおよそ3.5%のペースに相当する。 CPIは都市部家計が一定の財・サービスのバスケットに支払う価格を測る。コアCPIは天候や原油市場の影響を受けやすい食品・エネルギーを除外する。最大の構成要素は住居費で、米労働統計局（BLS）によれば8月は前月比+0.3%、前年比+3%だった。住居費は発表前まで鈍化傾向が意識されていた。 総合指数を押し上げたのはエネルギーだ。8月のエネルギー指数は+2.1%、ガソリンは+3.9%。過去12カ月ではガソリンが+27.4%上昇している。原油市場では、ブレントが今週おおむね1バレル106ドル近辺、WTI（米国産）が101ドル近辺で推移。100ドル台は約4カ月ぶりの水準となった。 金はインフレヘッジの動きを示せず 金（スポット）は統計公表と同時に一時4,353ドル付近まで跳ねた後、同じ分のうちに4,292ドルまで急落し、その後は4,315ドル近辺で落ち着いた。ビットコイン（BTC）も同様の値動きで、概ね77,100ドルから76,050ドルへ下げた後に反発した。 この"同時下落"は前日にも観測されていた。木曜日に発表された生産者物価の結果を受け、金・ビットコイン・S&P500がそろって下落しており、金がヘッジとして機能しにくいという見立ては24時間以内に再確認された。 背景にあるのは債券市場だ。インフレが強いと米国債利回りが上昇し、利回りの上昇は利息を生まない資産の保有コストを引き上げる。金もビットコインもインカムを生まない。発表前の時点で米10年債利回りはすでに4.95%近辺にあった。 今週は、米指標がビットコインと金を同時に揺らしたのがこれで2回目となる。9月4日の8月雇用統計は市場予想を大きく上回り（予想の"約3倍"とされる）、同様の反応を引き起こしていた。 焦点は9月15日・16日のFOMC、決定は水曜午後 米連邦公開市場委員会（FOMC）は9月15日と16日に開催され、政策金利の決定は水曜日の午後に公表される見通し。予測市場Kalshiでは、統計発表前時点で0.25ポイント利上げ確率が61%、据え置きが39%と織り込まれていた。エコノミストは据え置き寄り、トレーダーは利上げ寄りとされ、今回のコアCPI前月比の上振れはトレーダー側の見立てを補強する。 また、木曜日の生産者物価は、個人消費支出（PCE）に反映されやすい項目で底堅さがみられた。FRBが公式に重視するのはCPIではなくPCEであり、8月のコアPCEがCPIの見た目以上に強く出る可能性も意識される。金利市場では今月、3つの中央銀行がより引き締め方向になるとの見方も織り込まれている。日銀と欧州中央銀行（ECB）も数日内に政策判断を控える。 金曜日の昼時点でビットコインは77,503ドル前後で推移し、24時間で3.3%安。急速な反発は、新たな強気材料というよりポジションの偏り（過熱）を示唆するとの見方もある。水曜日の決定は、"1カ月のインフレ上振れ"がFRBの判断を動かすのに十分かどうかを占う場となる。