ソラナ、トークン焼却拡大とインフレ抑制を提案

ソラナ（SOL）エコシステムで検討されている2つのガバナンス提案が、今後のトークン供給構造を大きく変える可能性がある。21Sharesによると、SIMD550とSIMD553が併せて実装された場合、向こう6年間のSOL発行総額は約14億〜15億ドル減少し得る。 SIMD550は、年率のインフレ低下ペースを現行の15%から30%へ引き上げる内容。可決されれば、最終インフレ率1.5%という長期目標の到達時期は、従来の2032年ごろから2029年前半へ前倒しとなる見通しだ。一方で、発行ペースの低下はステーキング利回りの縮小につながる。21Sharesの試算では、新モデル導入後3年目に名目ステーキング利回りが約2.25%まで低下する可能性がある。 供給面でのもう一つの大きな変更がSIMD553だ。同提案は7月20日に承認され、コードベースに取り込まれた。金融取引で要求されるコンピューティング・ユニットに対し、新たな手数料バーン（焼却）メカニズムを導入する。現状のネットワーク活動を前提にすると、現在は1日あたり約600〜800 SOLが焼却されているが、SIMD553の下では約7,500〜9,000 SOLまで増える推計で、焼却量は約10倍に拡大する計算となる。 21Sharesは、SIMD550によるインフレ低下の加速とSIMD553による計画的な焼却を合わせて評価すると、今後6年間の純発行量が約14億〜15億ドル分減少する可能性があるとする。ただし、見通しの確定には不確実性が残る。SIMD550は最終投票を控えており、SIMD553の実際の影響も、バリデーター側の手数料設計次第で変動する。 ※本稿は投資助言ではありません。